プロジェクト
プロジェクト
科学研究費助成事業（挑戦的研究（開拓）） 全キャリア利用型ファインダイヤモンド検出器による超高線量率・LET測定の開拓
本研究では、不純物や格子欠陥を精密に制御した「ファインダイヤモンド」を基盤とし、電荷と発光を同時利用する「全キャリア利用型放射線検出器」という新しい概念を提案します。電荷と発光の双方を利用することで、従来の放射線検出器では困難であった超高線量率（FLASH）放射線治療や高LET放射線の高精度リアルタイム計測の実現を目指します。東北大学、京都大学、大阪大学、九州大学、金沢工業大学、QST放医研などとの共同研究を通じて、材料開発から検出器設計、放射線応答評価までを一体的に進め、新しい放射線計測学の学術基盤を構築します。本研究は、次世代放射線医療を支える革新的な放射線計測技術の創出を目指す挑戦的研究です。（研究代表者：眞正浄光 教授）
社会実装・スタートアップ支援プロジェクト（TMU GAPファンド-フェーズ2-） 職務発明を活用した熱蛍光線量計（TLD）製造技術の社会実装
本プロジェクトでは、東京都立大学の職務発明として創出した熱蛍光線量計（TLD）の新規製造技術を基盤に、TMU GAPファンド（フェーズ2）の支援を受け、研究成果の社会実装を推進しています。本技術は、従来必要であったアニール工程を不要とする新しい製造プロセスに関するものであり、製造の効率化、品質の安定化、低コスト化が期待されます。現在、知的財産を活用した企業との共同開発や実証試験を進めるとともに、医療、原子力、放射線防護分野で利用される次世代線量計としての実用化を目指しています。本学が創出した研究成果を知的財産として保護し、社会実装へ展開することで、放射線計測技術の発展と社会課題の解決に貢献します。（事業責任者：眞正浄光 教授）
科学研究費助成事業 (基盤研究(B)) ガドリニウム造影剤に起因した環境汚染の実態解明と環境負荷低減技術の開発
高齢化社会の進展により、使用量が急増しているMRI検査用のガドリニウム(Gd)造影剤に起因した水質汚染問題が先進国を中心として報告されています。これまでの検出状況と近年のがん診断関連のMRI画像診断技術および治療薬の開発によりGd造影剤使用量の増加が見込まれる状況を鑑みて、Gd造影剤に起因した水質汚染問題が顕在化する可能性があります。そこで本研究では、国内のGd造影剤に起因した環境汚染の全容解明に向けたGd造影剤の網羅的な環境動態の解明と放射線グラフト重合技術を用いたGd吸着材の開発を行います。これにより、人間活動（医療行為）により生じた環境問題の実態解明と問題共有、および即時対応策を準備します。（事業責任者：井上一雅 教授）
鹿島学術振興財団外国人研究者受入れ事業 生体試料を用いた新たな内部被ばく線量評価法の開発
福島第一原子力発電所事故を契機として、低線量放射線、特に100 mSv以下の環境放射線による被ばくが健康に及ぼす影響が世界的に懸念されています。放射線被ばくは外部被ばくと内部被ばくに大別されますが、健康影響を正確に評価するためには、両者の線量を高精度に把握することが不可欠です。しかし、放射性物質を摂取した後に体内から被ばくする内部被ばくは、直接測定が極めて困難です。本研究では、自然ウランに起因した高自然放射線地帯に立地するミニヤ大学（エジプト）の研究者を受入れ、毛髪中のウラン濃度分析を先端分析技術である二重収束型高分解能ICPマルチコレクタ質量分析計を駆使することで、分析精度と分析効率を両立した内部被ばく線量推定法を開発することを目的としています。これにより、災害時や被ばくリスク地域において適用可能な内部被ばく線量推定法を提供可能となります。（事業責任者：井上一雅 教授）
原子力人材育成等推進事業費補助金（原子力規制人材育成事業）
原子力規制に関わる人材を効果的・効率的・戦略的に育成して原子力規制分野の教育研究を底上げするとともに、将来的に原子力規制を牽引する人材を育成することを目的とした事業です。令和７年度から５年間にわたり本プログラムを実施することで、原子力規制に関わる国際基準やガイドラインを理解し、国内規制及び放射線モニタリングに必要な実践的スキルと国際的協力を見据えたコミュニケーションスキルを兼ね備えた高度放射線防護人材育成プログラムの構築を目指します。(事業責任者：井上一雅 教授)
・国際原子力規制を鑑みた高度放射線防護人材育成プログラム 詳細
Erasmus+（エラスムス・プラス）奨学金プログラムの国際共同プロジェクト
Erasmus+（エラスムス・プラス）とは、2021年～2027年を対象とした欧州連合（EU）が提供する教育・訓練・青少年・スポーツのためのプログラムです。世界中の大学生、博士号候補者、大学職員、および教育機関に幅広い教育の機会を提供しています。本連携により、本学の修士・博士課程の学生は最大1年間にわたる相互派遣・研究研修プログラムに参加することが可能となり、科学技術分野における高度な専門知識の習得と、異文化・国際的視野の醸成が期待されます。なお、本プログラムは Erasmus+「国際クレジット・モビリティ」の枠組みに基づき、参加学生には欧州連合より旅費・生活費等の奨学金が支給され、経済的な負担を抑えた留学・研究活動が実現されます。本プロジェクトは、グローバルな教育ネットワークの中で日本の学生が欧州の知的・技術的基盤と接点を持つ貴重な機会となります。(事業責任者：井上一雅 教授)
文部科学省 先端研究基盤共用促進事業・研究用MRI共有プラットフォーム
全国に点在する研究用MRI設備を高度なデジタル化により集約し、現実空間と仮想空間を統合することで、複数の大学・施設により構成される「研究用MRI共有プラットフォーム」を形成します。本学はその実施機関の一つであり、人間健康科学研究科 放射線科学域の畑 純一准教授が代表を務めます。
日本学術振興会・研究拠点形成事業（アジア・アフリカ型：日本、インド、ベトナム、タイ、バーレーン）放射線被ばくに対する健康管理に資するアジア・アフリカ環境放射線研究ネットワーク
本事業は、東京都立大学が中核となり、「持続的な発展に必要な放射線被ばくに対する健康影響に関する研究の推進」および「次世代グローバル研究者育成の推進」のために国際研究交流拠点の構築を目的としたものです。天然および人工放射性核種に起因した環境放射線による放射線被ばくに関する研究において、次世代を担うグローバル若手研究者の質の担保および研究者不足を補う効率的な調査・分析技術の開発は国際的な課題です。日本は、原子力災害を経験し、放射性セシウム等の人工放射性核種に対する環境調査技術、線量分析技術および人体影響の研究において世界的に優位な状況にあります。一方、アジア・アフリカ諸国では、天然 RI からの放射線被ばくに関連すると考えられる肺がん多発地域において健康影響が危惧されており、天然 RI を高精度に計測できる技術を得ることが必要です。このため、アジア・アフリカ諸国の天然放射性核種に関する断片的な知見と日本がこれまでに蓄積してきた人工放射性核種に関する網羅的な知見を相補的に融合し、次世代を担う若手研究者に技術の継承を行う国際研究交流拠点を形成します。(事業責任者：井上一雅 教授)
日本学術振興会・二国間交流事業（スロベニア）質量分析法を駆使した放射性ストロンチウム分析法の開発：福島県帰還困難区域への応用
原子力災害発生時、ヒトの放射線被ばく線量を正確に評価するためには環境試料中に含まれる放射性ストロンチウム（Sr-90およびSr-89）および放射性セシウム（Cs-134およびCs-137）の放射能を正確に計測する必要があります。本研究では、先端分析技術の一つである質量分析法を駆使して、少量の試料で24時間以内に高精度に放射性Srを測定することを可能とする新たな分析技術の確立を図ることを目的としています。これにより、従来では困難であった物理的半減期の短いSr-89（51日）の正確な分析および大量の環境試料を迅速に分析することが可能となり、原子力災害後の環境中の放射性Srのデータをより多く蓄積し、特に、福島県内の住民の被ばく線量の的確な評価を可能とします。(事業責任者：井上一雅 教授)
日本学術振興会・二国間交流事業（インド）原子力災害対策に資する高精度迅速ウラン同位体比分析技術の開発
福島第一原子力発電所事故の発生により、核燃料物質や使用済み核燃料を保有する世界中の原子力関連施設(原子炉、再処理施設)において、ウランに対する迅速で高精度なモニタリング技術の必要性が高まっています。本研究では、先端分析技術であるMC-ICP-MSを駆使して、従来法(α線スペクトロメトリー)と比較した当該提案技術の精度と効率性を明確にして、高精度迅速ウラン同位体比の計測技術を確立することを目的としています。これにより、福島第一原子力発電所事故由来のウラン拡散量とそれによる環境影響を正確に分析できるようになります。(事業責任者：井上一雅 教授)